発生土の利用

流動化処理土は、建設事業にともなって発生するほぼ全ての土を原料土として適用できる。 そこで従来,不良土として扱われていた細粒分を多く含み含水比が40〜80%の粘土・シルトや泥土(第4種建設発生土および泥土)や、土取り場から採取した浄水場の汚泥、河川、湖沼等の底質土については、その処理・処分にコストが発生するので、これらを原料土として用いると、処分費が不要となり結果として建設コストが抑制される。 発生土の利用にあたっては以下のような点に留意する必要がある。

(1)有害物質
発生土は土壌汚染対策法などで指定された有害物質を含まないこと、建設汚泥を使う場合は廃棄物処理法に従う必要がある。

(2)木片・鉄線等の異物の混入
流動化処理土は解泥プラントから貯泥槽、混練プラント、アジテータ車へとパイプで圧送される場合が多い。そのため、処理土中に異物が混入するとパイプの閉塞を誘発することがある。 プラントで発生するトラブルのうち最も多いのは、木片や鉄線などの細長い異物の混入によるものである。したがって、発生土に木片や鉄線などの異物の混入を極カ避けるよう、十分に留意する必要がある。 特に、表土やビル等の解体現場からの発生土にはこのような異物の混入が多く見られる(写真1)。

(3)固化材を用いた地盤改良土の混入
固化材を用いて地盤改良した箇所からの掘削土は団粒化しており、プラントのトラブルやパイプ閉塞の原因となることがある。 特に、強度がqu=600kN/m2程度以上のものを用いる場合には、あらかじめ粒径を40mm程度以下に破砕してから用いる必要がある。 一方、qu=600kN/m2程度以下のあまり強度の高くないものについては、製造過程における混練機内での粉砕が可能で、そのまま使用しても支障はない。 また、地盤改良で生じる泥水または改良土で、まだ未反応の固化材分が混入しているような場合には、その未反応の固化材分を考慮して配合を行わないと強度が極端に大きくなる場合があるので、注意が必要である。

(4)pH
建設泥土・汚泥を原料土として使うときは泥土のpHを確認する。pHが高いものは固化材混入後の凝結等が懸念される。